妊娠出産費用いくらかかる?内訳&使える補助金について詳しく紹介!

妊活/妊娠

人生の中でのビッグイベントでもある出産にかかる費用。いったい合計でどれくらいかかるかご存知ですか?出産する際の条件や揃えるアイテムによって大きく変動しますが、都内のクリニックで出産すると70万円以上はすると言われています。

そこでこちらの記事では、出産費用の内訳、費用変動の要因、出産費用の負担を軽くする補助金について詳しく紹介します、ぜひ最後までご覧ください!

出産費用の内訳

詳細を紹介する前に、まずは出産費用の全体像をイメージしていただくためにこちらの表をご覧ください。

冒頭でお伝えした70万円以上、という出産費用は「都内クリニックにて普通分娩で出産、行政の産後ケア施設を数日利用し、新品のベビーグッズを揃える」という仮設定で計算した出産費用です。合計すると約56万円~84万円ほどかかることがわかります。

もちろん、条件を変えたり工夫をすればこの金額より抑えることもできますし、自分なりにこだわれば様々な費用をプラスすることもなります。そこで、ここからは出産する際にかかる費用の内訳を続けてご紹介します。

出産費用の内訳

まず最初に、出産費用とは、分娩にかかる費用だけでなく、出産前から産後にかかるさまざまな費用のことを指しています。ここでは、⑴健診・分娩・入院にかかる費用、⑵産後ケアの費用、⑶ベビーグッズ費用の3つのカテゴリに分けてご紹介します。

何にどれくらいのお金がかかるのかを把握することで、負担を軽くする方法がわかるようになるので、全体像をイメージするためにも押さえておきましょう!

⑴健診・分娩・入院の費用

出産するためには、病院や助産院などでの健診を受け、分娩するために入院する必要があります。

分娩・入院費用については、選ぶ病院や産院、また住んでいる地域によって幅がありますが、35万〜55万円程度が目安金額です。

健診費用についても、病院によってどのような検査をするかに違いがあるため一概には言えませんが、保険適用される検査(1回あたり5,000円程度)に加え、保険適用外の検査を受けることも想定すると平均14回程度受診で7万〜10万円程度かかります。

⑵産後ケアにかかる費用

近年増えてきている産後のお母さんのフォローをすることに特化した産後ケアのサービスはタイプによって費用も様々です。宿泊型なのか日帰り型なのか、民間のサービスなのか行政のサービスなのか、など千差万別ですが、今回紹介する宿泊型の産後ケア施設は、行政が運営している宿泊施設であれば1泊2日で5,000円〜12,000円程度、民間のサービスであれば1泊2日で4万〜6万円程度です。

産後ケア施設は、出産による身体的な疲労を抱えるお母さんを労わり、ホルモンの影響で自然と不安定になりやすいメンタルのサポート、専門家やベビーシッターによる赤ちゃんのケアなど、充実したサポートが受けられる施設です。宿泊代のみとして考えるより、産後のお母さんの療養や赤ちゃんのケアなど適切なサービスを活用する場所に対する費用として考えると良いかもしれません。

身近に頼れる人がいる人もいない人も、産後の不安定な時期は適切なサポートを受けながら心身ともに休める環境を整えるサービスをご自身の予算と相談して活用することがおすすめです。

⑶ベビーグッズの費用

出産までの費用もありますが、生まれた後に使用するベビーグッズを揃えるための費用も考えておきましょう。

以下のようなベビーグッズを全て新品で揃えるとおおよそ15万円程度の費用がかかります。新品にこだわらない場合は、身近な方からのお下がりや中古品の購入を検討してみてもいいかもしれません。

衣類…2万円
オムツ…1万円
衛生品(お風呂グッズ、クリームなど)…1万円
赤ちゃん用の寝具(ベッド・布団など)…3万円
ベビーカー…3万円
チャイルドシート…3万円
抱っこ紐…2万円

出産費用の金額が変わる要因は?

さて、ここまでは出産費用の内訳について解説してきましたが、それぞれの選び方によって全体の金額も大きく変わります。ここからは、出産費用が変わる要因について一つずつ説明していきます。

クリニックのタイプやエリア

まず、出産する病院や産院のタイプやエリアによって、出産費用の総額は大きく変わります

病院のタイプが、大病院の産婦人科なのか個人のクリニックなのか、それとも助産院にお世話になるのかでも費用は大きく変わります。

これらにプラスして、出産するエリアの違いでも価格が変わりやすいです。厚生労働省の調査では、公的病院での都道府県別出産費用が最も高いのが東京の約55万円で、最も安いのが佐賀県の約35万円でした。

里帰り出産を検討している方は、普段暮らしているエリアの病院での出産費用と、地元エリアでの出産費用を比較してみてもいいかもしれません。

入院する部屋のタイプ

分娩の際に入院する部屋のタイプが「個室タイプ」か「大部屋タイプ」かでも、出産費用が変動します。

基本的には、大部屋を選ぶ方が価格を抑えやすいです。

あくまでも入院費用だけの平均値ですが、大部屋で30万円ほど、個室で40万円ほどと10万円程度の金額差があります。

個室でゆったり過ごすことを重視している個人クリニックなどでは、個室しか選べないことも多く、部屋のランクで価格が変わることもありますので、入院する病院を選ぶ際は料金表なども詳しく見ておくと良いでしょう。

分娩方法

分娩方法には、普通分娩、帝王切開、無痛分娩などの手段があります。どの分娩方法によって出産するかで出産費用は変動します。

● 普通分娩:陣痛に合わせ、自分の力でいきんで赤ちゃんを腟から産む出産方法
● 帝王切開:経腟分娩が何らかの理由で困難となったときに、赤ちゃんを取り出すためにお腹と子宮を切開する手術
● 無痛分娩:分娩の際に麻酔を使って、陣痛や分娩の痛みを和らげる出産方法

普通分娩を予定していたけれど、何らかのトラブルで帝王切開に切り替えた場合、分娩介助が必要な出産になるため、出産費用が変動するケースもあります。詳細は次の「保険適用の有無」にて紹介します。

保険適用の有無

さて、母子の生命を左右する出産では時に分娩介助が必要になる時があり、「異常分娩」とみなされた場合の出産では保険が適用される場合があります。

「異常分娩」とは、分娩中に会陰切開以外の処置をする必要があったり、子宮収縮剤を使っても一定の所要時間内(初産婦で30時間、経産婦で15時間)に分娩が終わらなかったりするような分娩のことを指しています。以下、異常分娩と判断される出産方法です。

● 鉗子娩出術:鉗子(かんし)という2枚のへらを組み合わせたような器具で赤ちゃんの頭をはさんで取り出す方法
● 吸引娩出術:丸いカップを頭に当て、カップの空気を抜いて赤ちゃんの頭に吸引させて引き出す方法
● 帝王切開術:経腟分娩が何らかの理由で困難となったときに、赤ちゃんを取り出すためにお腹と子宮を切開する手術

このような分娩に概要する場合、保険適用の対象となります。上記のような分娩介助が行われる異常分娩は公的医療保険の療養給付の対象となります。

出産費用の負担を軽くする補助金

出産費用は決して安くない金額ですので、ここではどんな補助金があるのか、いくら程度支援してもらえるのかをお伝えします。

出産費用に関わる補助金の一覧は、以下の通りです。

● 妊婦健診費用の補助:妊娠中のクリニックでの健診費用の一部を自治体が負担してくれる制度
● 出産育児一時金:健康保険や国民健康保険に加入する方が出産した時に、一定の金額(令和5年4月からは50万円)が支給される制度
● 出産手当:健康保険被保険者が出産に伴い会社を休んだ時に支給される補助金
● 育児休業給付金:健康保険被保険者が育児休業中に支給される補助金
● 高額療養費制度:帝王切開などで分娩費用が高額になった場合に、上限までしか支払わなくてよくなる制度
● 医療費控除:出産を含む年間の医療費が10万円を超える時に税金が還付される制度

妊婦健診費用の補助

出産までに平均14回クリニックを受診する際、受診料を補助してくれる制度となります。自治体により内容は異なりますが、1回あたり4,000〜5,000円程度補助されるケースが多いです。

出産育児一時金

分娩・入院にかかる費用を負担してくれるのが、出産育児一時金です。令和5年4月1日以降の出産から、1児につき50万円が支給されるようになりました。

出産手当金

出産手当金は健康保険の被保険者が対象の補助金です。出産により会社を休むことになった人に対して、出産の日を挟んで42日前と56日後の分の金額が計算式に則って支払われます。標準報酬を日割りにし、2/3がけにしたのが1日あたりの金額です。

例えば、標準報酬月額が30万円だった場合、以下のような計算になります。

●1日あたりの支払い金額
30万円 ÷ 30日 × 2/3 = 6,667円/日

●対象期間
6,667円 × (42日+56日) = 653,366円

また、もし出産予定日よりも出産日が遅れたら、その日数分も加算して支払われるので、そちらも覚えておきましょう。

育児休業給付金

こちらも健康保険の被保険者対象のもので、育休を取得した期間に手当が受給できる制度です。1歳の誕生日の前々日まで、出産手当金と同じくそれまでの給料の2/3がけ程度の金額が支払われます。(181日目からは1/2がけ)

こちらも、標準報酬月額が30万円として考えてみましょう。

●1日あたりの支払い金額
180日まで:30万円 ÷ 30日 × 2/3 = 6,667円/日
181日以降:30万円 ÷ 30日 × 1/2 = 5,000円/日

180日目までは、1ヶ月あたり201,000円、181日目以降は150,000円が支給されます。

高額療養費制度

帝王切開などの異常分娩の場合、高額療養費制度が利用できます。所得の区分によって、医療費の上限は異なりますが、一般的なサラリーマン世帯なら、約8万円/月 の支払いが上限です。

医療費控除

出産の健診や分娩を含む医療費が10万円を超える場合、確定申告をして医療費控除を行うことで、還付金が戻ります。還付金の金額については、人それぞれ違うためシミュレーションなどで確認してみましょう。

参考:https://www.hokepon.com/column/medical_credit/

自分達の状況にあった出産費用の見積もりが大切

こちらの記事では、出産費用の内訳や変動が起こる要因、出産費用の負担を軽くする補助金についてまとめました。

住んでる地域や出産方法の選択によって出産の総額費用にはかなりの差がありますが、大体55万円~86万円ほどをイメージしておきましょう。

これらを踏まえて、自分達の状況やニーズにあった出産をするためにも、必要な予算をまずは把握しておくことが大切です。

その上で、どのクリニックがいいのか、どの分娩方法にするか、など利用できる補助金も踏まえて計画していきましょう!

無理のない予算を組んで、楽しいマタニティ期間や出産入院、産後を過ごしてくださいね。


参考URL

・渋谷区産後ケア事業 https://www.city.shibuya.tokyo.jp/kodomo/ninshin/ninshin-sodan/sango_care.html

・医療費控除額シミュレーション https://www.hokepon.com/column/medical_credit/

ゆきこ

ライターのゆきこです!女性に伝えたい美容/フェムテック/生理/避妊について発信しています!

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